事例1

炎天下での作業が多く、他の産業と比較して熱中症による事故件数が多い建設業。大林組もまた熱中症対策の問題に頭を抱えている企業のひとつでした。さらに、近年では追い打ちをかけるように温暖化が進み熱中症のリスクがさらに高まるも、熱中症予防として実施できていたのは、こまめな水分補給と休憩の推奨。作業員の体調管理を一番に考えていた同社が具体的な解決策を探り、たどり着いたのが空調服でした。

まずは希望者の現場作業着に空調服を採用。効果はてきめんだったようです。同社の協力会社である松村組の塩野職長は「炎天下の作業は、日焼けや発汗により体力を奪われやすいが、空調服で発汗を抑えることで特に夏場の作業効率が向上しました。体調管理がしやすくなったという現場の声もあり、今後は松村組の社員全員に着用させたいと思います」とのその効果について手応えを感じています。

事例2

新幹線をはじめ全国に広がるJRや私鉄のレールを製造する大和軌道製造。このレール製造 は高温の熱を要するため、特に夏場は過酷な労働環境となります。例えばレール加工では、表面を削り取り滑らかにするためには、表面温度を1,000°Cにまで熱する必要があります。加えて、接着作業の際は埃などの発生を防ぐため、基本的に扇風機などの空調機器は使用せず、室温は60°Cにまで上昇するそうです。

こんな過酷な労働環境のため、夏場は日に2,3人が熱中症にかかり、なかにはその後遺症などから仕事に戻れない作業員もいました。そこで同社は2004年から空調服の導入を検討。両社でファンの改良など製品開発を二人三脚ですすめ、2012年には全130名の従業員に導入すると、熱中症で倒れる作業員がいなくなり、夏場の生産量は3割も増加しました。

事例3

電気工事や情報通信工事、空調工事、リニューアル工事などを請け負う総合設備企業である関電工。主に屋外における作業員の酷暑期における労働環境の改善と熱中症対策を目的に、安全帯をかけても空気が流通するよう専用のインナースペーサーを開発するなど、実際の作業環境に即した「電設作業用空調服」を共同開発しました。

効果は早々に現れ、導入年度の着用者による熱中症の被害はゼロに。作業員の業務効率も進んでいるようです。

事例4

「三ヶ日みかん」のブランド名で知られる静岡県浜松市北区三ヶ日町産の温州みかん。これを生産する農家のプロフェッショナルが集うのが三ケ日町認定農業協議会です。一般にみかんの摘果は、果実の大きさを揃えるため6~10月がハイシーズンとなりますが、これらの時期は蒸し暑い梅雨、猛暑の夏という農作業にはつらい季節と重なります。そこで作業負担の軽減を目的に空調服の導入を検討。服内温度や心拍数、不快指数などを計測して良好な結果が出たため本導入に至りました。

現在では利用者から「これなしでは作業できない」「皮膚炎などにかけていた薬代が浮いた」などの好評の声をいただき、毎年200着ほどのオーダーが入るまでとなりました。