こちらの延長保証サービス付き商品の販売は、2021年3月31日で終了しました。
2016年7月~2021年3月31日までに、5年間保証に加入されているお客様は、こちらのページの「ワランティテクノロジー」へ問い合わせください。
2021年4月1日以降に、延長保証サービス付き商品の商品をご購入の方は、「楽天あんしん延長保証」のページをご覧ください。
ご加入いただくことで対象商品の保証期間中、何度でも無料で修理を承ります。
詳しくは家電延長保証サービス規程をご確認ください。
●一回の修理金額が修理上限金額内であれば、保証期間中、何度でも修理が可能です。
●修理上限金額は対象商品の購入金額となります。
お届け致しますメールに、保証IDと修理受付コールセンターの番号が記載されておりますので保管頂きます様に御願い致します。
初期不良・メーカー保証期間内の商品故障の際には当店(ニッチ・リッチ・キャッチ)にて修理受付けをさせていただきます。
それ以降の商品故障の際には、修理受付コールセンターにて修理受付をさせて頂きます。
2週間以内に延長保証加入者証が届かない場合にはお手数ですが当店(mitsuyoshi@shop.rakuten.co.jp)まで、お客様のお名前、ご注文番号、ご購入時のお電話番号、ご購入商品、ご連絡先を記載してメールを頂きますよう御願いいたします。
① 延長保証は商品との同時購入のみの受付に限らせて頂きます。
② 基本的に購入後の1年間はメーカー保証期間となりますので、当店(ニッチ・リッチ・キャッチ)または直接メーカー窓口へご相談ください。 ご不明な場合は 修理受付コールセンターまで、御連絡ください。
③ 申込後の名義変更は承ることができません。 ※譲渡または販売された場合は、保証サービスを受けることが出来なくなります。ご使用頂くご本人様での申込登録をお願いいたします。
修理分野に精通した専門スタッフが、お客様からのコールを受付いたします。
お電話にて故障状況を確認後、迅速に修理手配を行います。
※離島及び遠隔地においては別途料金が発生する場合があります。
※商品が「引取修理対象品」である場合には、メーカーに引き取り作業の手配をいたします。
※メーカー保証期間中に関しましては、メーカー保証書に記載しておりますサポートセンターに直接ご連絡ください。お手配にかかる時間等が短縮されます。
●業務用での使用や、バッテリーや消耗品による故障についても保証対象外となります。
株式会社Warranty technologyは、インターネットを初めとしたあらゆる購入スタイルにおいて、皆様により安心して製品をお求め頂けるように、常に充実した製品保証システムを提供することを目標として製品保証サービスとその総合的な支援事業を行っております。これらの事業を通じて取り扱う個人情報においては、ご本人様やお取引先企業様からの信頼、安心を確かなものとするために、情報セキュリティ活動の一環として個人情報保護に積極的に取り組んでおります。その実現として、個人情報保護の活動では、本方針を定め、本方針に基づいたルール及び体制を「個人情報保護マネジメントシステム」として構築し、全社的な活動に展開しております。
1. 個人情報の取得・利用・提供について業務を通じて取り扱う個人情報、また従事する従業者の個人情報について適切に取得するとともに、事業活動を通じて定めた個人情報の利用目的の範囲で適切に個人情報を取り扱い、目的を超えた利用や本人の同意なく第三者への提供(これらの個人情報の取扱いを“目的外利用”といいます)をいたしません。また、目的外利用を行わないための措置として、定期的な従業者教育や内部監査等を行います。
2. 法令等の遵守について個人情報を取り扱う上で、個人情報保護法をはじめとする法令や、関連ガイドライン等の国が定める指針、条例、その他の規範を確認し、遵守します。
3. 個人情報保護のための安全対策の実施について個人情報を安全且つ適切に取り扱うことを確実にするため、「個人情報保護マネジメントシステム」としての個人情報保護管理者を中心とする管理体制を組織し、また従業者一人ひとりへの教育を通じて、個人情報の滅失、破壊、改ざん、毀損、漏洩等の予防に努めます。また、日々の確認、内部監査等を通じて、不適切な取り扱いについては早期に検出し、問題への原因を究明して是正し、再発防止に努めます。
4. 個人情報の取り扱いに関する苦情及び相談個人情報の取り扱いに関する苦情、相談等に対して、受付窓口として「顧客相談窓口」を設置し、本人の意思の尊重のもと遅滞なく、速やかに対応を行います。
5. 個人情報保護マネジメントシステムの継続的改善株式会社Warranty technologyの経営環境、社会情勢の変化や情報技術の進歩等に対応した個人情報保護を実現するため、柔軟に「個人情報保護マネジメントシステム」を見直し、継続的な取り組みのレベルアップ、改善に努めます。